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失敗しない新築一戸建て選び

新築一戸建てを購入すると、その家には長い間住み続けることになります。そのため、できるだけ理想に近い家にしたいと多くの方は考えるのではないでしょうか。

そこでこのページでは、失敗しない新築一戸建て購入のために押さえておきたい建築業者の種類、基本知識をご紹介します。

どこで家を建てるのが正解?

新築一戸建てを購入するのであれば、建築業者に家づくりを依頼することとなります。建築業者と一口に言っても、その種類はさまざまです。

以下に4つの建築業者の特徴を記しているので、依頼する前に把握しておきましょう。

・ハウスメーカー

ハウスメーカーは基本的に大手企業で、ブランド力や大手ならではの安心感、ほかと比べて工期が短いなどの強みを持っています。

モデルハウスが多いので見学しながら家の完成図を想像しやすい、各種手続きを代行してくれるなどのメリットもあります。

さらに、大手ならではの開発力もハウスメーカーの魅力で、住宅に関する最新技術を新築一戸建てに取り入れることが可能です。

・工務店

工務店は地元密着型の業者で、職人ならではの技術力を売りにしています。小規模で運営しているところが多く、総合的なコストの低さも魅力のひとつです。

地元に密着していることから、相談しやすい、何かあったときにすぐ駆けつけてくれる、仕事が丁寧で親近感があるなども工務店のよいところ。

家が完成したあとも末永くよいお付き合いをしたいのなら、工務店が適しているといえます。

・建築事務所

建築事務所は、施工よりも設計の面に重きを置いている業者です。

設計士が中心なので、多くの建築事務所はデザイン性の高さを売りにしています。このことから、あれこれとこだわって新築一戸建てを建てたいのなら建築事務所が向いているといえます。

くわえて、限られた予算内で理想のデザインを追求しやすいのも建築事務所の特徴です。

・パワービルダー

パワービルダーはほかと比べると新しい建築業者のタイプで、主に建売住宅を販売しています。パワービルダーの強みは、なんといっても家を建てるまでの流れが総じてコンパクトなこと。

パワービルダーの建てる新築一戸建ては比較的小規模で、かつ材料をあらかじめ加工しておくプレカット工法などにより工期を短縮しています。そのため、リーズナブルな価格で家を建てることを可能としています。

知っておくべき、家を建てるときの基本知識

新築一戸建てを建てる際は、全てを業者任せにするのではなく、自身もある程度の知識を持っておくと打ち合わせをスムーズに進めることができます。

以下に、家を建てる際によく耳にする基本知識を5つに分けて説明しているので、ぜひご参考ください。

・仲介手数料

仲介手数料は、売主と買主の間に仲介業者が入る場合に発生する手数料です。

成約の価格から計算され、売主と買主の双方が支払うことになります。売主と直接契約する場合、仲介手数料はかかりません。仲介手数料がある分損をするかというとその限りではなく、新築一戸建てのプランの満足度と総合的な価格を照らしあわせて判断するべきだといえます。

仲介手数料の計算は複雑ですが、成約価格が400万円を超える場合は「価格+価格の3.24%+64,800円」で計算することができます。

・耐震強度と住宅性能表示

新築一戸建て住宅は、“住宅性能表示制度”によって客観的に評価されています。この制度では共通ルールとして“日本住宅性能表示基準”を定め、この基準にのっとって住宅の性能を正しく比較することを可能としています。

この基準は、「構造の安定に関すること」をはじめとする10の分野で成り立っており、この表示により住宅の耐震強度を知ることができます。

・用途地域、市街化調整区域

土地はそれぞれの所有者が自由に建物を建てるのではなく、近い用途の建物が集合するために12の区分に分けて土地利用の種類を指定しています。それが、“用途地域”です。

たとえば第一種低層住居専用地域や第一種住居地域などがあり、住宅のほか、各区分の条件に照らしあわせて小中学校や事務所などが建てられます。なかには住宅の建設に向かない区分、建てられない区分もあります。

市街化調整区域は、原則としてそれ以上の建設が禁止された区域のことです。市街化を一定のレベルに留めることで自然環境を保持する、などの目的があるため、このような区域が設けられています。

・建ぺい率、容積率、道路

土地があればそこにどんな新築一戸建てを建ててもいいのかというと、そうではありません。建物にはさまざまな規制が設けられており、その規制に従って建てる必要があります。その規制のひとつが、“建ぺい率”です。

建ぺい率は、土地面積に対する建物の面積の割合を指します。たとえば、100平方メートルの土地に50平方メートルの建物が建っていれば、建ぺい率は50%です。 建物の規制にはほかに、容積率があります。容積率は、土地面積に対する建物の延べ面積の割合を指します。たとえば、100平方メートルの土地に1階が50平方メートル、2階も50平方メートルの建物が建っていれば、容積率は100%です。

建ぺい率は土地内に空白を持たせて採光性や防災性を確保するためのもの、容積率は建物の高さを制限して地域の環境を整えるためのもので、それぞれ上記の用途地域ごとに上限が定められています。 建ぺい率や容積率は、土地が接している道路によって上限が変わることがあります。たとえば、土地が角地に位置しているのであれば、建ぺい率に10%が上乗せされてより広い家を建てられるようになります。一方、土地の前面道路の幅員が12メートル未満だった場合、容積率がさらに制限される可能性があります。

・建築条件付き土地

建築条件付き土地とは、字のごとく条件が付されている土地のことですが、ここで決められているのは家を建てる際の建築業者です。つまり、建築条件付き土地を購入すると、すでに決められたハウスメーカーあるいは工務店などに新築一戸建ての施工を依頼することになります。

建築条件付き土地を購入して家を建てるとなると、注文住宅ほど自由な設計にはできませんが、建売住宅よりは自分の好みを実現することが可能となります。

■知っていると理想を追求しやすくなる

以上のような建築業者の種類、建築に関する基本知識を押さえておくと、新築一戸建てを購入する際に自分好みの家を追求できるようになります。

新築一戸建てを購入する際は、ぜひ上記を参考にしてみてください。

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